YouTubeや配信サービスで人気が高まっている「切り抜き動画」。
ひろゆき氏や中田敦彦氏など、公式に「切り抜きOK」としている人がいる一方で、無断での切り抜きを禁止しているYouTuberも多くいます。
この違いはどこから生まれるのでしょうか？
この記事では、切り抜きを許可する人と禁止する人の違いを整理し、著作権・収益配分・注意点をわかりやすく解説します。
切り抜き動画とは？
- 配信や動画の一部を切り取って、わかりやすく編集・再アップロードしたもの。
- 元動画の要点を短時間でまとめるため、視聴者にとって「入り口」になりやすい。
- しかし、著作権的には原則「二次利用」に当たり、無断で行えば違法となる。
切り抜きを許可する人の特徴
1. 拡散効果を狙っている
- 切り抜きによって知名度や登録者数が増える。
- 「宣伝代わり」と考え、積極的に許可している。
2. 公式ガイドラインを設けている
- ひろゆき、中田敦彦などは「申請なしで許可」または「申請フォームあり」で利用可能にしている。
- タイトル表記やクレジット記載など、ルールを提示する場合も多い。
3. 広告収益の一部を分配
- 元動画制作者と切り抜き制作者で収益をシェアする仕組みを採用するケースもある。
- Content IDで広告収益を自動分配する場合も。
切り抜きを禁止する人の特徴
1. コンテンツの意図が変わるのを懸念
- 一部を切り抜かれることで、発言や演出が誤解を招くリスクがある。
- ブランドイメージを守るため「全面禁止」にしている人もいる。
2. 収益の流出を嫌う
- 元の動画より切り抜きが再生されてしまい、広告収益が減る可能性。
3. 著作権・肖像権を厳格に管理
- 所属事務所や企業チャンネルでは、無断使用を厳しく制限することが多い。
著作権と収益配分の基本
- 著作権はクリエイターにある：切り抜き動画は原則的に許可が必要。
- 収益配分の仕組み：
- Content IDで自動的に元動画に収益が入る場合
- 提携契約により配分率が決まる場合
- 完全に切り抜き側に任せる場合（少数派）
👉 無断でアップすると、著作権侵害として削除・収益没収・チャンネルBANのリスクあり。
切り抜きを行う際の注意点
- 必ず公式のガイドラインを確認
「切り抜きOK」と書かれているか、申請フォームがあるかをチェック。 - 収益化の条件を守る
配分率・クレジット表記・禁止ジャンルなど、ルールを破るとアカウント停止の恐れ。 - 誤解を生む編集をしない
発言の一部を切り取って意図を歪めると、法的には問題なくても炎上リスクが高い。 - 最新情報を確認
過去は許可していても、方針変更で禁止されるケースもある。
まとめ
- 切り抜きを許可する人は「拡散効果」「宣伝目的」でメリットを感じている。
- 禁止する人は「誤解や収益減少のリスク」を避けたい。
- 著作権上、原則は無断利用禁止。必ずガイドラインや申請制度を確認することが大切。
- 切り抜き動画で収益化を狙うなら、ルール遵守と健全な編集方針が欠かせません。
